目標管理制度(MBO)のメリットと注意点

目標管理制度(MBO)

人事の担当者の方なら、一度は聞いたことがある「目標管理制度(MBO:Management By Objectivesの略)。目標管理制度は、組織マネジメントの手法のひとつです。目標管理制度では、社員が設定した目標に対し、上司が一定期間内の達成度合いで実績を評価します。2018年4月27日に公開

目標管理制度の3つのポイント

  • 評価制度・賃金制度に活かしやすいため、今後も目標管理制度を導入する企業は増加すると見られている。
  • 目標管理制度で重要なのは、努力によって達成可能なレベルの目標を設定すること、具体的な取り組み方を明示すること、設定した目標が会社の戦略や自分の役割に沿っていること。
  • 目標管理制度をスムーズに運用するためには、部下をサポートして最終的な評価を行うミドルマネジメント層の育成が課題となる。

目標には適切なレベルがある

目標管理制度(MBO)とは、経営学者のピーター・ドラッカーが提唱した組織マネジメントの概念です。MBOでは、まず従業員に自ら目標を設定させ、目標が適正かどうかを上司と相談します。目標の望ましいレベルは、「通常のやり方では達成が難しいが、少し工夫すれば達成できる程度」とされています。目標を設定できたら、部下は自己統制しながら目標を達成するための活動を進めていきます。このとき、上司は部下とのコミニュケーションの中で職務の進捗状況を把握し、必要に応じて目標達成のための支援します。

重要なのは「振返り」と「改善」

評価の対象となる期間が終わったあとは、従業員本人が成果(結果)とそのプロセス(行動)について振り返り、上司との面談において次の課題を設定します。設定した目標を達成できなかった場合は、「何が問題だったのか」「どうすれば達成できたのか」を話し合い、業務改善に役立てましょう。目標管理制度は、評価だけでなく能力開発にも役立つ仕組みであるため、成果主義的な性格の弱い日本企業にも適した制度と言えます。

目標管理制度(MBO)導入のメリット

目標管理制度は従業員が自ら目標を設定し、自ら評価する自主性の高い評価制度です。個人が全社的なビジネスゴールにつながる目標を設定することで、個々のスキルアップを図ると同時に、会社の経営目標や部門目標の達成にも貢献できる仕組みになっています。

社員の当事者意識が高まる

MBOは、上司が部下に一方的に指示するのではなく、組織のゴールを達成するために個人で取り組む目標を自発的に設定する制度であるため、従業員の当事者意識を高めることにもつながります。

社員の成長を人事評価に活かしやすい

また、大きなメリットの一つに、従業員個人の成長を評価制度や賃金制度に反映しやすいという点があります。期間を定めて目標を決めることで、目標の達成度合いが明確になるからです。

目標管理制度(MBO)導入の注意点

目標管理制度を導入すると、従業員自身が目標を設定することで「やらされ感」をなくし、個人が意欲的に職務に取り組むことができます。その反面、目標管理制度が昇給・昇格の判断材料として適用される場合は、高い目標を設定するモチベーションが下がりがちです。その結果、従業員自身が意図的に達成しやすい目標を設定してしまう可能性が考えられます。

上司と部下で目標を最適化する

従業員のパフォーマンスを最大化し、企業の業績アップにつなげるためには、上司が組織のゴールと部下の目標にズレがないかを確認し、双方の方針を合わせることで目標の適正化を図る必要があります。

ミドルマネジメント層の育成が必要

目標管理制度を適正に運用するためには、従業員にセルフコントロールを任せる一方で、サポート役である上司がプロセスを管理し、必要に応じて軌道修正を促さなければなりません。評価者の面談スキルによるところが大きいので、ミドルマネジメント層の育成がもっとも大きな課題となります。

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