価格満足度、顧客満足度、サポート充実度がNo.1。給与計算ソフトはフリーウェイ。

給与計算ソフト
「フリーウェイ」の特徴

0円で使える給与計算ソフト

全て無料で使えます

必要なのはインターネットとパソコンだけ。従業員5人まで永久に0円です。6人以上なら、何人でも価格は月額1,980円。WindowsとMacの両方で使えます。


効率アップできる給与計算ソフト

業務効率化できます

クラウド型だから、ダウンロードやインストールが不要です。保険料率の変更や税率の法改正があっても、すぐアップデートでき、常に最新の状態で利用できます。


初心者でも使える給与計算ソフト

はじめてでも安心です

シンプルなメニューで簡単に設定できます。マニュアル、動画、FAQも充実していて安心です。累計ユーザー数も63,946になりました。(2020年7月2日時点)

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給与計算ソフトの選び方

給与計算業務は、それ自身では収益に繋がりませんが、従業員の生活を支える非常に重要な仕事。その給与計算業務に利用するソフトですから、しっかり検討してみてください。クラウド給与計算ソフトで業務効率化、エクセルやフリーソフトでコスト削減など、求めるものは様々。給与計算業務のアウトソーシングサービスをやめた方なら、簡単に使えることが条件になるでしょう。できれば、事前に調べた上で、給与明細に入力・作成するなどして、試しに使ってみてください(賞与計算、社会保険、年末調整の機能の使い勝手も含めて)。無料でのお試し期間が、30日間や○ヶ月と限定されている給与計算ソフトを試す場合は、「今なら絶対に時間をとれる」時期に申込みましょう。比較して検討する上で、まずは何か使ってみたい方には、「フリーウェイ給与計算」がオススメです。従業員5人まで0円ですから、安心してお試しを。

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給与計算ソフト
「フリーウェイ」のQ&A

無料版は、いつまで利用できますか?

期間は無制限です。フリーウェイ給与計算は、従業員数5人まで永久無料のクラウド給与計算ソフトです。

給与明細などを印刷する際に、専用用紙を買う必要はありますか?

いいえ。フリーウェイ給与計算の帳票類は、全て白紙のプリンタ用紙に印刷できます。専用用紙に支払っていたコストも削減可能です。

年末調整の機能も無料で使えますか?

はい、税金(源泉所得税や住民税)の計算、社会保険(健康保険、介護保険、雇用保険)、年末調整、支払調書の機能を使えます。

導入前のFAQ

無料でも機能が充実しています

Web明細も無料の給与計算ソフト

給与明細のメール配信

給与や賞与の明細書を従業員にメール配信できます。いわゆるWeb明細です。もちろん、各種帳表をプリンタ用紙に印刷もできます。

全銀データ出力も0円の給与計算ソフト

全銀データ出力

インターネットバンキングに取り込める、全銀データを出力できます。給与や賞与を振込むときの手間が激減します。※一部対応外の金融機関があります

年末調整と法定調書もタダの給与計算ソフト

年末調整・法定調書

給与計算の総括である年末調整。フリーウェイ給与計算なら、源泉徴収票などの法定調書や支払調書も、無料で作れます。

機能一覧を見る

無料で作れる豊富な帳票

給与明細書の支給も無料の給与計算ソフト

  • 給与(賞与)明細書
  • 給与(賞与)データ一覧表
  • 金種一覧表
  • 振込一覧表
  • 被保険者報酬月額算定基礎届
  • 被保険者報酬月額変更届
  • 賃金台帳
  • 所得税徴収高計算書
  • 源泉徴収簿・源泉徴収票
  • 扶養控除等申告書
  • 保険料控除申告書
  • 各種の支払調書・支払調書合計表

給与計算ソフトのご利用プラン

無料版
初期費用 無料
月額利用料 無料
バージョンアップ料 無料
利用期間 無制限
登録データ数 1
登録できる従業員数 5人まで
年末調整・支払調書 あります
操作サポート ありません

無料版ユーザーになる

有料版
初期費用 無料
月額利用料 1,980円(税抜)
バージョンアップ料 無料
利用期間 1年ごとの更新
登録データ数 無制限
登録できる従業員数 無制限
年末調整・支払調書 あります
操作サポート あります(電話、メール)

有料版ユーザーになる

  • 対応ブラウザは、Internet Explorer、Google Chrome、Safari、Firefox、Microsoft Edgeです。
  • スマートフォンではご利用いただけません。
  • 有料版をご検討の際には、まずは無料版をお試しください。
  • 無料版で利用したデータは、そのまま有料版でご利用いただけます。
  • 有料版の月額利用料は、ご契約開始日(弊社から有料版ご利用開始のメールを送信した日)の翌20日までは無料です。(9月1日がご契約開始日の場合、無料期間は9月20日までとなり、利用料金が発生するのは9月21日~10月20日利用分の10月分からです)
  • 追加ID 1IDに付き月額1,000円(追加IDが必要になるのは、別の会社データを複数の方で同時に利用される場合のみです。追加IDを利用しても、同じ会社データを同時に処理はできません。)
  • 契約期間は1年単位です。途中解約によるご返金は承っていません。初回は年一括のお支払い(銀行振込)のみ、次年度の更新から、月々の口座振替もご利用いただけます。

お客様(専門家)の声


あおい税理士事務所 赤木様

いつでもどこでも確認ができる利便性、シンプルで分かりやすい設計・操作性、安価な月額利用料で重宝しています。(あおい税理士事務所 赤木様)


自由ヶ丘税理士事務所 小林様

使用して8年になります。NTTデータの「年調・法定調書の達人」との連携もスムーズで重宝しています! (自由ヶ丘税理士事務所 小林様)


渡辺宏幸税理士事務所 渡辺様

受託している給与計算をするのに使っています。 クラウドなのにスピーディな操作ができるのは嬉しいです。(渡辺宏幸税理士事務所 渡辺様)

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有料版ならできること


従業員数が無制限

従業員数が無制限

無料版では5人まで、有料版なら6人以上の従業員を保存できます。しかも、人数は無制限。小規模の企業や個人事業主でも大企業でも定額です。


会社数も上限なし

会社数も上限なし

有料プランなら、何社でも登録できます(料金一定)。グループ会社の処理をしていたり、社労士や税理士など業務を代行している方にオススメです。


サポートサービスあり

サポートサービスあり

操作方法で分からないことがあった場合に、電話、メール、リモート(遠隔)でのサポートを受けられます。

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シリーズ累計25万ユーザー以上

会計ソフト「フリーウェイ経理Lite」

「フリーウェイ経理Lite」を使えば、給与・賞与の仕訳を会計ソフトへ手入力する手間を省けます。日々の帳簿づけから決算書の出力まで可能で、0円で利用できます

クラウドマイナンバー管理「フリーウェイマイナンバー」

「フリーウェイマイナンバー」を使うと、個人番号を各種帳票に自動で印字できます。個人番号の収集・保管・運用・破棄が、従業員20名まで0円です。

クラウド勤怠管理システム「フリーウェイタイムレコーダー」

「フリーウェイタイムレコーダー」を導入すると、タイムカードの出勤日数や労働時間などの勤怠情報の手入力から解放されます。従業員10名まで0円です。

給与計算の業務の流れ

給与計算とは、会社が役員や従業員に毎月支給する給与を計算する業務です。
毎月の給与計算から、特定の月にのみ処理する業務に至るまで、その業務内容は多岐に渡ります。

毎月の業務

  • 1.勤怠を確定

    タイムカードや勤怠ソフトなどに記録された情報をもとに、給与計算対象期間の勤怠を集計し、勤務時間や残業時間などを確定します。

  • 2.勤怠以外の情報を確定

    入退社、家族、通勤手当、振込口座、標準報酬月額など、給与計算に影響がある情報のうち、前月の給与計算以降に変更があった情報を確定します。

  • 3.給与の差引支給額を確定

    上記1、2の情報に基づき、基本給、通勤手当、残業代などの支給金額と、給与から控除する所得税、住民税、健康保険料、介護保険料、厚生年金保険料、雇用保険料などの控除金額を計算し、差引支給額を確定します。なお、給与計算ソフトに上記1、2を反映すれば、差引支給額を自動計算できます。

  • 4.給与を支給

    上記3で確定した差引支給額を、本人に現金で手渡しするか、本人の銀行口座に振込みます。振込データを作成できる給与計算ソフトを使用すれば、作成した振込データをインターネットバンキングに送信することで、効率的に処理できます。

  • 5.給与明細書を配布

    給与明細書を作成し、本人に配布します。給与明細書は、Webやメールなどで配布することもできますが、事前に従業員の同意を得る必要がありますので注意が必要です。

  • 6.給与計算結果を経理へ提供

    会計処理のために、上記3で計算した結果を経理に提供します。

  • 7.賃金台帳を保管

    上記3で計算した結果を印刷し、賃金台帳として保管します。賃金台帳は、最低3年間保管する義務があります。

  • 8.所得税及び住民税を納付

    上記3で給与から控除した所得税、住民税を、翌月10日までに管轄の税務署及び各市区町村に納付します。所得税については、「源泉所得税の納期の特例」の承認を受けている場合は、1月から6月までの分を7月10日までに、7月から12月までの分を翌年1月10日までに納付します。

  • 9.社会保険料を納付

    上記3で給与から控除した健康保険料、介護保険料、厚生年金保険料などの社会保険料と、会社が負担する健康保険料、介護保険料、厚生年金保険料などの社会保険料を合わせて、翌月の末日までに管轄の機関に納付します。口座振替手続きをすれば、納付の手間を省くことができます。

特定の時期の業務

  • (1月)扶養控除等申告書の反映

    当年の扶養控除等申告書において、扶養家族の人数に変更があった場合は、給与から控除する所得税の金額を変更します。

  • (4月)社会保険、労働保険の料率変更

    健康保険料、介護保険料、雇用保険料、労災保険料などの料率が変更された場合、変更後の料率を給与計算に反映します。給与計算ソフトを使用している場合は、料率を変更するのを忘れないように注意しましょう。

  • (4月)基本給などの改定

    基本給や手当の金額を改定し、改定後の金額を給与計算に反映します。改定が遅れた場合は、差額の遡及支給が必要になる場合があるので注意が必要です。なお、改定の時期は会社により異なりますので、ご注意ください。

  • (5月)住民税の改定

    各市区町村から通知された住民税の金額に基づき、6月以降の給与から控除する住民税の金額を改定します。

  • (6~7月)労働保険の年度更新

    6/1から7/10までの間に、前年度の確定労働保険料と今年度の概算労働保険料を計算し、管轄の機関に申告納付します。

  • (9月)標準報酬月額の改定

    定時決定に基づき改定された標準報酬月額を、給与計算に反映します。なお、一定の条件を満たす場合には、随時改定に基づき、標準報酬月額を改定する必要があるので注意が必要です。

  • (11月~翌年1月)年末調整と源泉徴収票の提出

    扶養控除等申告書等に基づき年末調整を行った後、給与計算にその結果を反映し、所得税の年税額を精算します。その後、当年の給与計算結果に基づき源泉徴収票を作成し本人に交付します。また、一定の条件を満たす者の源泉徴収票を翌年1月末までに管轄の税務署に提出します。

  • (翌年1月)給与支払報告書の提出

    当年の給与計算結果に基づき給与支払報告書を作成し、翌年1月末までに各市区町村に提出します。

フリーウェイからのお知らせ

2020/04/02

システムメンテナンスのお知らせ(2020年4月7日)

詳細はこちら
2020/03/23

アップデートのお知らせ(2020年3月26日)

詳細はこちら
2020/01/08

アップデートのお知らせ(2020年1月14日)

詳細はこちら
2019/12/23

アップデートのお知らせ(2019年12月25日)

詳細はこちら
2019/11/21 電子申告プログラム提供終了のお知らせ詳細はこちら
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